解体工事は何も業者と契約して終わりというわけではありません。
実際に家の解体が行われる前にご自身で行わなければならないこともあり、家の中においてあるものを整理して処分することもそのうちのひとつです。
今回は、その処分に関しておすすめしたいことについてお話いたします。
家の中に残ってしまう生活物の処分方法とは
まず家の整理の時にしておきたいのは、
【残すのか？手放すのか？】という選択です。
残す場合には、ご自分で利用するのか、他人に譲る場合は引き取り手が誰になるのかということも決めておきましょう。
手放すとなった時、選択肢は『廃棄処分する』のか『売る』の二つになりますね。
では、まずは「売ること」に関してのおすすめからご紹介いたします。
店舗や買収業者に不用品を売るときにおすすめしたいこと
不要になって『売る』ことを考えたときに、リサイクルショップなどの店舗や買収業者に買い取ってもらうという方法を思い浮かべられた方も多いのではないでしょうか。
このときにおすすめしておきたいのが、買い取り先を比較するということです。
実際のところ不用品というものは定価が存在するわけでもありませんので、店舗や買収業者によって査定額が異なってくるでしょう。
「他のところであればもっと高い価格で買い取ってもらえるのに安く売ってしまった」というもったいないことをしないためにも、手間はかかりますが査定をしてもらったり複数業者や店舗を回ってみてどのぐらいの価格で買収してもらえるかを質問したりして比較検討されることをおすすめいたします。
今の時代は店舗販売だけではない！
不要品の中には、買収業者や店舗で買い取りをしてもらえないものやほとんど価値がないと査定されて引き取りを申し出られてしまうものもあるかもしれません。※特に家具類(タンス・ソファー)は逆に廃棄費用が掛かったりするようです。
そうなると買収という選択肢が厳しくなるのですが、廃棄を選択される前に検討することをおすすめしたいのが自分で売るということです。
具体的に何をするのかと言いますと、インターネット上のオークションサイトやフリーマーケットアプリを利用して売っていきます。
これらサイトの多くは新規の登録も単に行うことができて、出品においては写真を掲載して特徴を記載するだけですので以外と簡単かと思います。
手軽に利用できますし、一つの商品の登録が数分程度で完了するので出すものが多くても時間をかけずに行うことができます。
インターネットを通してこのようなものを売るのは、買い取り手の幅を大きく広げるという効果があります。
かつては対面販売というのが主流でしたが、今となってはほとんどの方が利用するインターネット上での取引も盛んになってきています。
出会ったこともない相手からでさえも登録した物品の存在を知る可能性が出てきますので、ひとつの店舗や買収業者に依頼するよりも高値が付くことも充分に考えられます。
不用品の中には既に製造販売が終了していてなかなか手に入りにくいものもあるかもしれません。
このようなものは収集コレクターがいる場合には価格が吊り上がることもあります。
また、たとえ動かなくなったものや使えなくなったものであっても、観賞用や部品取りのために購入してもらえることもありますので、一度全国の購入者を対象にして販売してみる価値は十分にあるでしょう。
ただし、破損などの商品の特徴を記載していないと後々にトラブルに発展してくる可能性はありますので、物品の特徴はしっかり明記しておくようにしましょう。
廃棄できるものは？
『売る』という選択肢がなくなったりどうしても売れなかったりしたときには、『廃棄』という方法を選ぶことになります。
廃棄の場合、あらゆるものを家庭ゴミとして出すことができるのかというとそういう訳にはいきません。
たとえば、洗濯機・テレビ・エアコン・冷蔵庫などの家電につきましては粗大ごみとしてではなく家電リサイクル法に基づいて行う必要があります。
また蛍光灯や電池も有害物質が含められているという理由で一般的な処分法では行うことができないようになっています。
特に解体工事に伴う不用品の処分になりますと普段の出てくるごみとは違うものもありますので、何がどのゴミに当てはまるのかということに悩むということもあるかもしれません。
以下に軽く分類を示しておきますので、参考にしていただけますと幸いです。
廃棄物の分類
廃棄物を大きく分類すると、一般廃棄物と産業廃棄物とに分けられます。
家庭から出るごみは一般廃棄物の一種である家庭廃棄物に分類されています。
この家庭廃棄物は大きく7つに分けられます。
1.可燃ごみ：週二回の回収が行われている燃やしても問題のない廃棄物のことです。
2.不燃ごみ：プラスチック類など有害物質が発生するために燃焼してはいけないとされているものやガラス類・陶器類・磁器類といった燃焼しないものが含まれます。
3.粗大ごみ：棚などの大型家具および家電四品目を除く大型家電・自転車、といった通常の収集では大きいために処理が難しいものが該当しています。
4.家電四品目：洗濯機・エアコン・テレビ・冷蔵庫の家電四品目は『家電リサイクル法』に則り処分することになります。
5.小型家電：パソコンおよび周辺機器・ゲーム機器類・炊飯器・電子レンジなど、大型家電や家電四品目以外の家電製品は『小型家電リサイクル法』に基づいて処分することになります。
6.自動車：自動車もリサイクル品として定められており、『使用済自動車の再資源化等に関する法律』に則って廃棄します。
7.有害ごみ：乾電池・蛍光灯・体温計といった有害物質が含まれているものは、漏出を防ぐために特別な処理で廃棄することになります。
まとめ
今回は、解体工事を行う前の段階にする家の片付けで生じる不用品の処分についておすすめしたい方法をいくつかご紹介いたしました。
解体工事業者の中にはこういった不用品の処分を代行してくれるところや処分に関してアドバイスをしてもらえるところもあります。
見積もりの際には解体する家に案内されることになると思いますが、そのときに解体工事以外の過程のどこまでをしてもらえるのかを確認しておけば、より無駄なく不用品の片付けができると思います。
とてもありがたいことに、現在でも6社のハウスメーカーさんとお取引があり多くの現場をまかせていただいております。
ハウスメーカーさんの厳しい施工基準に対応するという経験値も積んでいるので、サービスの質や技術には自信があります！
解体工事をお考えなら、ぜひ安心してお問い合わせください。